ポルシェ、EV戦略の見直しを発表

ポルシェが電気自動車(EV)戦略の大幅な見直しを発表したようだ。この決定は、タイカンの販売不振や内燃機関モデルへの根強い需要を受けてのものだという。これまでEV化に積極的だったポルシェがこのような方針転換をしたことは、顧客の嗜好や従来型パワートレインへの執着を如実に物語っている。

ポルシェのCFOであるルッツ・メシュケ氏は、「プレミアムおよびラグジュアリーセグメントの多くの顧客が内燃機関車の方向を見ていることは明らかなトレンドです」と述べている。この傾向に対応するため、ポルシェは以下のような戦略を打ち出した。

1. パナメーラやカイエンなど、既存の内燃機関モデルのリフレッシュ
2. プラグインハイブリッドモデルの継続的な展開
3. 生産ラインの柔軟化 – 内燃機関車、プラグインハイブリッド、EVを同一ラインで生産可能に
4. 研究開発における柔軟性の向上 – EVモデルの内燃機関派生モデルの開発

EVモデルへの内燃機関搭載の可能性

ポルシェは、当初EVのみで開発されていたモデルラインナップに内燃機関やハイブリッドオプションを組み込むことを検討しているそうだ。

しかし、この計画には技術的な課題が山積しているという。

例えば、次世代718ボクスターとケイマンは完全電動化で開発が進められており、近々発表される予定だ。これらのモデルに内燃機関を搭載するためには、大規模な再設計が必要になるとのこと。仮に実現したとしても、市場投入までには数年を要する可能性が高いという。

また、2028年に発売予定のフラッグシップSUV「K1」も、当初はEVとして構想されていた。しかし、その規模や開発タイムラインを考慮すると、ハイブリッドパワートレインへの適応の可能性はより高いと見られている。

市場動向とポルシェの業績

ポルシェは以前、2030年までに生産台数の80%をEVにする計画を立てていた。残りの20%は911が占め、初のハイブリッドモデルを導入しつつも、2030年代半ばまでは完全電動化を避ける予定だったという。

タイカンは当初好調な売れ行きを見せていたが、2024年に入って販売が急落したそうだ。特に中国市場での落ち込みが顕著だったとのこと。一方で、内燃機関を搭載した718シリーズの販売は好調を維持しているという。

この結果、ポルシェの2024年1月から9月までの営業利益は、前年同期比26.7%減の55億ユーロ（約5.95億ドル）に落ち込んでいる。

今後の展望

ポルシェの今回の戦略変更は、急速なEV化に対する市場の反応を慎重に見極めた結果と言えるだろう。顧客ニーズに柔軟に対応しつつ、環境規制にも適合するバランスの取れたラインナップ構築を目指していくものと思われる。

今後は、内燃機関モデルとEVモデルの共存期間が長期化する可能性が高い。また、ハイブリッド技術のさらなる進化や、合成燃料の実用化なども、ポルシェのパワートレイン戦略に大きな影響を与えるかもしれない。

ポルシェ乗りの方々にとっては、選択肢の幅が広がるという点でポジティブなニュースと言えるだろう。伝統的なエンジン音や運転フィールを楽しみたい人も、最新のEV技術を体験したい人も、それぞれのニーズに合ったポルシェを選べる時代が、しばらく続きそうだ。